確証はないよ？ まあ、あっても言わないけど。
でも、こういう推理は可能だよな。
アベがイランに行ったのは、韓国(ないし北朝鮮)から戦略物資が横流しされていることを確認するため。
タンカーへの(イラン革命防衛隊によるものであろう)攻撃は、
日本に対する戦略物資の取り扱いの見直しなんかやるんじゃねえぞという警告。
直後にアメリカがイランのせいだと言い張ったのは、
この案件は日本だけでもアメリカだけでもなく日米の案件だと匂わせるため。
で、G20・・・もといG19首脳会談。
そもそもムン政権が知日派とされる人材をどんどんクビにしてるのは今更。
徴用工判決も、そういった親北反日反米路線のために選ばれた人材によるもの。
ようは、「(韓国人としては)まっとうな人材」がいると、
北朝鮮への横流しが発覚しかねないし、その情報が日本側に漏れるかもしれないから。
ムンは完璧に北朝鮮のスパイ(もともと北朝鮮シンパの活動家弁護士)だから、
ムン政権になってから戦略物資の横流しが激化した。
その証拠に、ムン政権になってからソメイヨシノの起源は日本だ、韓国の王桜とは別種だという論調に変化した。
ソメイヨシノの起源が韓国にあるとする主張は(ムンからみれば相対的に)親日派による主張であったため、
韓国を破壊し北朝鮮に献上したいムンとしては、
韓国という国の(韓国人による妄想が根拠となっている)歴史の正当性をブッ壊すのがオシゴトだから。
だからムン政権になってから、韓国の建国は1919年だという寝言が公式化された。
ようは、韓国なんか北朝鮮の系譜でしかない、北朝鮮派によって作られた国だと言い張るため。
アベのイラン訪問は、それを確認するため。
だから外務省ではなく経産省が、タンカーへの攻撃にコメントを出していた。
最初からこれは、北朝鮮や韓国に情報がダダ漏れしているであろう外務省ではなく、
よい意味での、律儀で厳密で融通のきかない役人仕事をする経産省の、
戦略物資を横流ししているであろうことを確認し最終判断を下すための部署の案件であった、と。
そもそも李承晩派＝韓国派であるクネを弾劾し、
北朝鮮派＝ムンが大統領をやり始めてから、慰安婦も徴用工も面倒なほうに一気に加速した。
ムンは「韓国の(韓国人特有の妄想に基づく)正当性」の破壊だけが使命だから、まっとうな政策判断なんかできない。
そもそも李承晩は勝手に正統政府を名乗っただけ＆都合が悪くなるとアメリカに逃げたようなクズだから、
韓国という国の正統性を語るなら、確かにムンや北朝鮮の言い分にも一理ある。
一理あるのだが、国際的に＝欧米に＝西側に認められてしまったのが韓国だったから、というだけ。
そんな韓国をホワイト国から除外した理由。
そもそもホワイト国にはドイツとイタリアが含まれている。
「安全保障上の問題」というなら、ナチスを生み出したドイツなんか論外であるはずなのに。
つまりこの安全保障上の問題とは、自由や平和や人権のためという意味ではない。
そしてホワイト国にはポーランド、フィンランド、スウェーデン、ノルウェー、フランス、スイス、アメリカなどがいる。
わかりづらい共通点は、先の大戦において「共産主義(ソ連)に抵抗した国」。
だから中立としてソ連との取引をしていたトルコは、誰もが認めるほどの親日国なのに、ホワイト国には含まれない。
韓国は北朝鮮、ひいてはその裏にいる中国共産党やロシアと癒着して、中東にまで手を広げている。
共産主義の総本山であるロシアと結託しているのなら、
「日米が太平洋戦争において情報戦略的に敗北したソ連」に対抗するための戦略物資の管理・運用としては・・・
だから中国ベッタリ≒共産主義よりのドイツとメルケルは、何も言わない。
ナチスそのものが反共産主義組織にすぎなかったという事実を叫べば、
商取引相手の中国に愛想を尽かされるから。
しかしナチスに侵略されたうえに西側諸国の盟主でもあるフランスは、
即座に「この流れ」に乗ってきた。
それはイギリスも、その盟友のオーストラリアも同じ。
韓国のレッドチーム＝東側、共産圏入りはだいぶ前から囁かれていたが、
韓国政府が過剰反応している最大の理由は、
日本が「韓国は、共産主義に抵抗する勢力ではないと判断したせいで」ホワイト国認定から除外されたから。
まあ、韓国が北朝鮮に物資を横流し・瀬取りしてたのは明らかである以上、
なぜ突然、41年ぶりにイランに出向いたのか、という話。
饒舌なトランプが「支持する」としか言わなかった理由。
挙句絶妙なタイミングでのタンカーへの攻撃。
早々に反応したアメリカ、
被害者である立場にありながら妙に冷めた「証拠は？」というコメントしか出さなかった日本。
それに対して、外務省ではなく経産省がコメントを出していたワケ。
今まさに、外務省系の雅子や小室で皇室がアレな状況。
令和テロとも呼ぶべき通り魔の頻発。
なぜか加害者側を根掘り葉掘り取材しなかった、迅速に話題から消し去ったマスゴミ各社。
レーダー照射問題を、威嚇飛行問題と言い換えたっきり、誰も話題にしないパヨクおよび野党諸君。
平成の30年間でも一度もなかった規模の、関西生コンからみの大量逮捕。
辻元清美と、北朝鮮と、セメントの砂と、モリカケと、野田中央公園と、獣医学会と、赤松口蹄疫と、民主党政権。
そんな韓国への投資額が下がったトップ3は、中国、アメリカ、日本。
ここに中国が入っているのが最高に愉快だよな。
カネでしかイバれない中国共産党幹部および中国人たちは、
カネの流れを変えるものに関してだけは本気を出す。
日本が動いたことの意味がわからないほどのバカじゃないから、韓国はどうでもいいが、中国は侮れない。
そういった各種状況証拠を恣意的に並べると、こいつは・・・
ひょっとするかもしれないね。
ぜんぶ妄想だけどね★